京都議定書 水ビジネスB 2010年07月08日
ANA成田空港支店在勤中、ご挨拶し、言葉を交わさせて頂いた所謂ANAのVIPの方々の中で、私が勝手ながら最も好感を持っている方の一人･･･元万有製薬名誉会長・長坂健二郎氏であります。部下として仕えた訳ではないので、氏の上司としての評価は出来ないものの(社の方々にお伺いすると、とても厳しいお方らしい)接する私たちにとっては、全く偉そうにしない、反対に僅かな間のご挨拶なのに、実にスマートで、尚且つ何事にも真剣で、真面目に環境問題について話し合ったお偉方は唯一この方だけだった。
長坂元名誉会長は、ANAの大橋洋治会長とも極々親しくお付き合い頂いているようで、ANAを特に可愛がってもらっていた。そんな中での環境についてのお話だったのだろう。当時支店長代理という中途半端な肩書きの私ではあったのですが。「良いですか、栗田さん、あの中国、広大な面積を有するあの中国に於いて、実に６割の水が、深刻な水質汚染に陥っています。深刻というのは、以前日本でも公害の象徴だった水俣病、イタイイタイ病の類い。中国の水が危ないという事は、世界の水も同様の危機に直面しているという事ですよ。あの黄河でさえ、干上がっています。」何とも真剣な眼差しで仰っていた事を今更ながら思い出す。それも、２年程前の話。2005.2.16京都議定書が発効した。多国間の協力により地球の気候を安定させ、環境の激変を防ぐため、歴史的な一歩と喜ばれた。
氷河の後退や酷暑、頻発する洪水、台風など、既に世界各地で温暖化は現実の脅威になっている。動植物の生育域の移動など生物界の異常も顕著。1970年以降、干ばつに悩まされる地域の面積は２倍近くも増えた。と言われて京都議定書が発効したのが５年前。長坂氏から深刻な「水汚染」の話をお伺いしてから2年。
洪水や熱中症による死者の増加など、ごく限定された分野だけでも、日本の被害額は、年間１０兆円を軽く越えてくる。
他人事で無い、直近の危機に、それでも我々日本人は、いまだに呑気に構えている。
我々の孫の年代には、必ず生きるか死ぬかの危機的状況がやって来てしまう。さぁどうします?
